−"スポーツトレーナー"という職業−
スポーツトレーナーの未来予想図
運動指導者(スポーツトレーナー)には、残念ながら「国家資格」がない。
なぜ"残念ながら"と表現したのかと言えば、"専門職＝国家資格＝社会的地位"
という構造がこの国には存在するからだ。
これが、フィットネス先進国とされる米国では、
”運動指導の専門職”が確立されている。
("準医療従事者"と呼ばれる資格もあるくらいだ)
代表の野村が2000年8月当時としては珍しく、
「予防医学の観点」から運動の重要性を説く普及活動を始めた。
・リハビリテーション（機能改善）
・アスレティックトレーニング（スポーツ外傷障害疾病予防）
・フィジカルトレーニング（体力改善・強化）
これらは三位一体であると。
この斬新な理論は、全米ストレングス＆コンディショニング協会
（NSCA）のコンセプトを基に確立された理論で、
代表の野村が共感・感銘を受けた理論だ。
そのNSCA公認のパーソナルトレーナー国際ライセンス「NSCA-CPT」を
九州でいち早く2000年12月に取得。
NSCA-CPTという武器を引き下げ、普及活動をさらに加速させていった。
その当時のスポーツトレーナーと言えば、
国家資格を有する"マッサージ師・柔道整復師"のことを指していた。
両者に違いはあるが、共通して言えるのは、
「事後の治療的要素が強い」ということ。
簡単に言えば、マッサージ師は"肩こりや腰痛などの
慢性的な痛みに対して、指圧やあん摩で治療を施す人"、
柔道整復師は"ケガを負った人に柔道整復術で治療を施す人"を指す。
誤解して欲しくないのは、そういった事後の治療を施す人たちを
スポーツトレーナーとして認めないと言いたいのではない。
確かに、スポーツはケガと表裏一体である以上、
アスリートにはそういった方々も必要不可欠な存在であり、
彼等は歴としたスポーツトレーナーである。
ただ、事後の治療をサポートするスポーツトレーナーがいるのであれば、
「予防医学の観点」から、事前に大ケガをしない身体づくりをサポートする
スポーツトレーナーも存在してもいいのではないか、
と代表の野村は考えていた。
そして、絶対に国家資格の有無だけで社会的地位の格差があってはならないと。
2000年8月からこの普及活動を始めた理由は、
そういった思いがあったからに他ならない。
普及活動から20年以上経過した今現在、
当時よりもスポーツトレーナーの社会的地位は徐々に向上してきた。
「スポーツトレーナー＝運動指導者」と認知されてきた。
民間資格ではあるが、スポーツトレーナーのキャリアに関連する様々な資格も生まれてきた。
20年以上も前に蒔いた種が、ここへ来てようやく芽吹き始めているのを
代表の野村は体感している。
これからの未来、予防医学の観点から
運動指導ができるスポーツトレーナーという職業は、
間違いなく世の中から必要とされる時代になると代表の野村は自負している。
でも、これで満足してはいない。
なぜなら、満足してしまうと、そこで進化がストップしてしまうからだ。
Pioneering Spirit！
Spirit of Challenge！！
これを信条としている代表の野村は、
更なるスポーツトレーナーの社会的地位向上のため、
今もなお、日々奮闘している。
そして、ご存じだろうか？
「予防医学の観点」から個々に運動の重要性を伝え、
個々に合った運動のサポートをするスポーツトレーナーの別名を。
人はこのようなスポーツトレーナーを
「パーソナルトレーナー」呼ぶ。
そう。2000年8月当時、代表の野村は、
今で言う「パーソナルトレーナーの普及活動」をしていたのだ。
つまり、世に「パーソナルトレーナー」という存在を広めた、
数少ないパイオニアの1人だった。
だからこそ、
パイオニアだからこそ、
まだやらなければいけないことがある。
それは、パーソナルトレーナーを含めた
「スポーツトレーナーの確固たる社会的地位の確立」だ。
−法人格で切り拓く、スポーツトレーナーの未来−
スポーティアの次なる一手
20年以上もパーソナルトレーナーとして予防医学の普及活動しているが、
未だに運動指導者(スポーツトレーナー)の国家資格は誕生する気配が全くない。
「予防」と「治療」は明確な線引きが困難なので、国家資格(基準)を創ることが難しいのか？
はたまた、政治的な要素が関係しているのか？
それは分からない。
ただ、明確に分かることは、
この国の経済を逼迫する「医療費」を削減するには、
「国民1人1人が運動習慣を取り入れる」こと。
そして、
スポーティアは次なる一手を打たなければならいということ。
答えは、至って"シンプル"なのだ。
それならば、
いつ創り出されるか分からない運動指導者の国家資格を
指をくわえて待っていても仕方がない。
故ケネディ大統領の有名な大統領就任演説に、こんなフレーズがある。
"And so, my fellow Americans: ask not what your country can do for you
--ask what you can do for your country."
(アメリカ国民の皆さん、国が皆さんに何をしてくれるのか問うのではなく、
皆さんが理想とする国を創る為に、一体自分は何ができるのかを考えなさい)
国が国家資格を創り出すことを期待するのではなく、
運動指導者の社会的地位向上のために、
法人格(会社)として社会に貢献すればいい。
これがスポーティアの出した答えだ。
将来的にその社会貢献が認められ、
スポーティアが提唱する「予防医学」という概念に賛同する仲間を集めればいい。
同業者・医療施設関係者・企業・団体など、
「予防医学」に共感して頂ける仲間であれば、是非を問わない。
その仲間達とタッグを組み、国家資格以上の価値を創り出す。
それが、運動指導者の社会的地位向上に繋がると信じている。